ハナダ電機技術工業が伝えるエネルギー自産自消の楽しさと可能性

2021年05月06日

電気はどこから流れてくるかわかるのだろうか?スイッチを入れれば、テレビや照明が自動的につくことが当たり前になってきた現代社会。電気がどこから来たか、どうやって作られているか、意識せずに日常生活を送っている人は少なくないのではないだろうか?

実は、電気は自分でも創れるもので、楽しくやれば可能性は無限大だと教えてくれたのは、ハナダ電機技術工業の花田宗範さん。

ソーラーパネルで遊ぼう

電気やエネルギーと聞いたら、殺風景な教室で黒板の前に立つ先生が真面目に教える授業を思い浮かべる人もいるのだが、花田さんは少し変わった教え方で多くの子ども達にエネルギーや電気の楽しさを伝えている。普段、太陽光パネルや住宅設備機器の販売、省エネの提案、リフォーム工事を行っている花田さんは、地域貢献活動として、小学校の放課後児童クラブで特別授業を行ったり、地元木更津市内のイベントでソーラー発電の電力で供給したりしている。

2018年より夏休み初日には地元小学校での放課後の子ども教室で、小学生と一緒にソーラーパネルの電気でライト点灯、扇風機の稼働、トランシーバーでの交信などを行って、実際に電気が作られている過程を子ども達に身をもって体験してもらっている。また、自身所有の日産eNV200バン電気自動車(EV)の電気でシャボン玉やシャワーミストを吹いたり浴びたりしながら、子供達に忘れられないひと夏の思い出を作っている。

また、県立木更津高校には自身所有のREC社製ソーラーパネル2枚寄贈し、高校生と一緒に自然エネルギーを利用し、LED点灯実験の一貫で、イルミネーションを高校生と一緒に実現している。

電気やエネルギーに楽しく触れれば、子ども達もさりげなく科学への好奇心を持てるようになるのではないだろうか。学校教室でうとうとしながら先生の話を聞くよりも、手と体を動かして学んだ方がよっぽど楽しそうだし、頭に入りそうだ。

自産自消のエネルギーで地元を盛り上げる

小学校や高校の子どもたちの好奇心をくすぐるような取り組みを行う一方、他の世代には別の形でエネルギーのことを伝える活動をしている。なんと、花田さんの声掛けで、日産自動車に協力を要請し、「ゼロ・エミッション」エネルギーで地元のフェスが運営されているのだ。

メインステージ電源はソーラーパネル発電で、会場で創られた電力で賄ったとの事。また、各出展者の必要とする電力は、自身が所有する日産旧型リーフ(24kWh)とeNV200バン(24kWh)それぞれ1台、日産自動車より新型リーフ40kWhモデルと60kWhモデルのe+をそれぞれ1台、ニチコン社製「パワームーバー」を3台接続し、電力供給を行ったとの事。(eNV200は車内標準搭載の1500Wコンセント利用)

通常ならば発電機を動かし電力を供給するフェスで必要な量のエネルギーを「ゼロ・エミッション」で供給しているのだ。

「やはり、難しい話ではなく、楽しくやらないと」と花田さんが言う。

テーマは「人との繋がりを活かすこと」-自治体と民間企業との連携で地域問題解決や災害への備え-

花田さんの取り組みは個人的な意思で始まった。現在は自治体にも企業にも注目され、官民連携が実現されている。連携の内容は、災害時、「日産自動車とハナダ電機技術工業がEVを無償で貸与し、電力源として活用することで、避難所の円滑な運営を行い、市民の安全確保に努める」。電気自動車は必要な措置を施しておけば、停電時に携帯電話の充電や照明などの電気を数日分確保できるので安心できるのだ。

実際に、昨年の台風15号被災時には、隣市である富津市の要請を受け、9月11日から約2週間停電の長期化していた山間部地域にて、スマホや携帯電話の充電コーナーの無償提供活動も実施した。

当初はガソリン発電機やソーラー発電システム、eNV200より電気供給を行ったが、日産自動車の好意でニチコン社製「パワームーバー」を借りることができ、支援物資支給拠点での携帯充電コーナーを提供されたとの事。

花田さんがお住まいの木更津市は「人と自然が調和した持続可能なまちを作り」オーガニックシティーを推進している。また、日産自動車はブルースイッチという日本電動化アクションを推進している。三者は同じ方向性に向いているということで、連携を結び、「温室効果ガスの削減、災害対策の強化及びエネルギーの地産地消などの地域課題の解決に取り組むこと」を目的としているそうだ。

単なる災害時支援協定だけではなく、普段からイベントなどを通じて、自治体や企業、地元市民との繋がりを深めていくことも大切だということで、協定でも盛り込まれている。

クリーンエネルギを地産地消し、または電気自動車を活用することにより、温室効果ガスを削減し、環境問題への解決にも繋がるし、災害が起きて停電になったときに非常時の電気を供給することもできるのだ。

電気自動車の充電用電力も自給出来る仕組みも地元企業の協力を取り付けたとの事。地元でまさに自産自消の輪が広がっている。


執筆:デニス・チア(ユアスタンド株式会社

トップコラムハナダ電機技術工業が伝えるエネ...

お電話でのお問い合わせ

050-3204-4395

平日10:00~18:00