2030年代、日本国内ではガソリン車の新車販売が禁止になります。直近の国内新車販売台数を見ると、EV・PHEVの販売台数が昨年比2倍以上増えて9万台に上り、新車販売台数を占めるEV割合が3%近くなりました。

EV利用者が増えてくると、今後自宅で充電するニーズが高まることが予想されます。というのも、EVはガソリン車と違って、公共の場ではなく、自宅で充電することがほとんどです。普通充電だと数時間かかりますが、自宅で充電ができれば、スマホの充電と同じく、家で食事している時、または寝ている間に充電ができるので、長時間かけてもあまり苦ではありません。

というわけでは、EV利用者からすると、賃貸マンションまたはアパートを検索する際、「駐車場あり」「インターネット無料」「宅配ボックス」のようなチェックボックスで条件を絞って検索する可能性があります。

実際、現在集合住宅向けのEV充電インフラのための補助金が出ているため、上限はありますが、導入費用の8割から9割が補助されることになります。今だからこそ、格安に充電器の導入が可能となります。

賃貸物件のオーナーからすると、充電器を導入することにより、他の物件と差別化することができ、EV利用者のご希望に一致する物件として選ばれることになるでしょう。

ちなみに、充電器の電源は基本、共用部の分電盤から200Vを分岐して設置することになりますが、共用部の分電盤の電気容量が足りない場合は、電柱から新たに引き込んで充電器用の分電盤を設置することが可能になります。

また、充電器をたくさん設置し、膨大な電気容量を確保する故に電気代の基本料金が上がってしまう懸念点もあるかと思います。この問題について、弊社のシステム上、「輪番充電」という機能があり、同時充電可能な台数をシステム上で設定することができます。

例えば、全部で充電器を5台設置し、同時充電可能な台数を2台に設定すれば、2台分の電気容量のみ確保すれば大丈夫です。利用者は2名まで同じ時間帯に充電が可能で、3人目以降は予約の順番で充電が回るという仕組みとなります。まだ、EV利用者が多くない今、同時充電可能な台数を設定し、電気代の基本料金を最小限に抑え、将来的に同時充電可能な台数を増やしたいときに初めて電気契約を変更されるのはよろしいかと思われます。

というわけで、EV利用者が年々増えている今、賃貸物件検索サイトに、「EV充電器」のチェックボックスがつく日がそんなに遠くないでしょう。

EV充電器導入をご検討の場合は一度ユアスタンドにお問い合わせください。